ヘッジ会計の本は、基準の範囲や実務への寄り添い方が違うので、どれを選べばよいか迷いますよね。
基準別の解説、Q&A、設例や図表など、確認できた学び方の違いを早見表で見比べられます。
今回は、デリバティブ取引やヘッジ会計からIFRS・税務まで扱う4冊をまとめます。
おすすめ商品の早見表
| 商品名 | 参考価格（取得日） | 主な対象・範囲 | 解説形式 | 対象読者 |
|---|---|---|---|---|
 ヘッジ取引の会計と税務第5版 | 15,380円（2026-10-13時点のAmazon価格。時期で変わる） | デリバティブ取引、ヘッジ会計、税務、IFRS・米国会計基準 | 設例を適宜配した内容 | — |
 IFRS「ヘッジ会計」プラクティス・ガイド | 4,290円（2026-10-13時点のAmazon価格。時期で変わる） | IFRSヘッジ会計、日本基準比較、金利指標改革 | 具体的な設例・図表 | — |
 現場の疑問に答える会計シリーズ／３ Ｑ＆Ａ金融商品の会計実務〈第２版〉 | 3,234円（2026-10-13時点のAmazon価格。時期で変わる） | 金融商品会計、デリバティブ取引、ヘッジ会計、時価算定、IFRS差異 | Ｑ＆Ａ | 金融商品の会計実務に携わる方 |
| ヘッジ会計の実務詳解Ｑ＆Ａ | 4,950円（税込、2026-10-13確認） | ヘッジ会計、税務、IFRS、金利・為替・有価証券・商品・持分のヘッジ取引 | Ｑ＆Ａ形式 | — |
ヘッジ取引の会計と税務第5版
会計と税務を一緒に学びたい人には、『ヘッジ取引の会計と税務第5版』がおすすめです。デリバティブ取引からヘッジ会計の実務まで扱っているからです。ヘッジ会計適用にあたっての前提事項を踏まえ、繰延ヘッジや時価ヘッジ、金利スワップ等の特例処理、ヘッジ会計の中止と終了時の処理まで扱っています。金融機関に関するヘッジ会計、為替予約等の原則的処理と振当処理、表示・開示も扱っています。IFRSと米国会計基準におけるヘッジ会計も扱います。
販売情報に「品切・絶版」と表示されているため、入手性を重視する人には、その表示も購入判断の条件になります。
IFRS「ヘッジ会計」プラクティス・ガイド
IFRSを軸にヘッジ会計を学びたい人には、『IFRS「ヘッジ会計」プラクティス・ガイド』がおすすめです。金融商品を用いるリスク管理活動の効果を表現するヘッジ会計を、具体的な設例や図表で読み進められます。ヘッジ会計の概要と適格要件から、ヘッジ対象・ヘッジ手段、ヘッジ会計の中止・代替、表示・開示まで扱っています。日本基準との比較に加えて、金利指標改革や2021年末のLIBOR公表停止を受けた取扱いも解説しているので、日本基準との違いや金利指標の論点まで確認したい人にもおすすめです。
現場の疑問に答える会計シリーズ／３ Ｑ＆Ａ金融商品の会計実務〈第２版〉
金融商品の会計実務に携わる人には、『現場の疑問に答える会計シリーズ／３ Ｑ＆Ａ金融商品の会計実務〈第２版〉』がおすすめです。Q&A形式で論点ごとに確認できます。ヘッジ会計の章では、概要や有効性評価、繰延ヘッジ・時価ヘッジ、金利スワップの特例処理、予定取引、ヘッジ会計の中止・終了、開示まで扱います。金融商品会計全体では、金銭の信託、デリバティブ取引、複合金融商品、金融商品の時価の算定・開示も対象です。
時価算定基準・適用指針等をフォローし、IFRSとの差異一覧と用語集も付いています。第2版では、時価の算定に関する会計基準の公表が反映されています。
ヘッジ会計の実務詳解Ｑ＆Ａ
ヘッジ会計の基礎から実務論点まで、Q&Aで整理したい人には、『ヘッジ会計の実務詳解Ｑ＆Ａ』がおすすめです。税務とIFRSも含め、分野ごとに解説されています。金利・為替・有価証券・商品・持分の各ヘッジ取引について、会計処理と実務論点を扱います。ヘッジ会計の準備や要件に加えて、連結・企業結合、複合金融商品、繰延ヘッジ損益と税効果会計、表示・開示も扱っています。IFRSの取扱いまで確認できます。
CD-ROMが必要な人は、付属していない点も購入判断の材料になります。
目的に合わせた選び方
- 会計と税務に加えて、デリバティブや米国会計基準まで学びたい人
- IFRSを軸に、日本基準との比較や金利指標改革まで確認したい人
- 金融商品の会計実務に携わり、時価算定基準・適用指針等やIFRSとの差異一覧をQ&Aで確認したい人
- 金利・為替・有価証券・商品・持分のヘッジ取引を分野別Q&Aで整理したい人
IFRS第9号の要求事項から表示・開示まで確認したい人へ
IFRSのヘッジ会計を学ぶとき、基準の概要だけでなく、要求事項から表示・開示までを同じ本で追いたい人には、『IFRS「ヘッジ会計」プラクティス・ガイド』がおすすめです。IFRS第9号が規定する要求事項から表示・開示までを解説しているため、IFRS第9号に沿ってこの範囲を続けて確認したい場合の選択肢になります。
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