関連当事者の開示を学びたいと思っても、実務手順から入るか、会計基準の違いまで比べるかで迷いますよね。
関連当事者の範囲や開示対象取引の重要性判定、記載方法を章立てで確認できる本や、決算書の作成手続を一覧表例・開示事例で追える本があります。
今回は、連結実務、会社法決算書の作成、IFRS・日本・米国基準の比較という違いで選べる3冊をまとめます。
おすすめ商品の早見表
| 商品名 | 関連当事者の扱い | 主な対象範囲 | 解説形式 | 参考価格（税込・2026年10月14日確認） |
|---|---|---|---|---|
| 連結財務諸表の会計実務〈第3版〉 | 関連当事者の範囲／開示対象取引の範囲と重要性の判定／関連当事者情報の記載方法 | 連結財務諸表の体系から連結決算の手順、資本連結・持分法・外貨換算・連結特有の税効果・注記まで | 設例を多用した解説 | 9,350円（税込、2026年10月14日確認） |
| 10訂版 会社法決算書 作成の手引 | 関連当事者との取引に関する注記 | 会社法に基づく決算の概要から作成手続まで | 作業分担・作成資料などの一覧表例、実際の開示事例 | 4,620円（税込、2026年10月14日確認） |
| 表解 IFRS・日本・米国会計基準の徹底比較 | 関連当事者取引 | 日本で適用可能な3つの企業会計基準の主な差異 | 一覧表形式 | 8,360円（税込、2026年10月14日確認） |
連結財務諸表の会計実務〈第3版〉
連結財務諸表の実務と関連当事者情報の開示をまとめて学びたい人には、『連結財務諸表の会計実務〈第3版〉』がおすすめです。
連結決算の手順から、資本連結、持分法、外貨換算、連結特有の税効果、注記まで、設例を多用した解説で確認できます。
関連当事者情報については、関連当事者の範囲、開示対象取引の範囲と重要性の判定、記載方法まで取り上げています。
第3版では、グループ通算制度を適用する場合の取扱い、法人税・住民税・事業税等に関する会計基準の改正、中間財務諸表に関する会計基準等も取り上げています。制度改正を踏まえて連結実務と関連当事者の開示を学びたい人にもおすすめです。
10訂版 会社法決算書 作成の手引
会社法に基づく決算書の作成手続と、関連当事者との取引に関する注記を確認したい人には、『10訂版 会社法決算書 作成の手引』がおすすめです。
決算の概要から作成手続までを扱い、作業分担や作成資料などの一覧表例と、実際の開示事例を通して内容を確認できます。
目次には第5章「注記表」があり、第20節で「関連当事者との取引に関する注記」を取り上げています。
表解 IFRS・日本・米国会計基準の徹底比較
IFRS・日本・米国の3つの企業会計基準の差異を一覧表で比べながら、関連当事者取引も確認したい人には、『表解 IFRS・日本・米国会計基準の徹底比較』がおすすめです。
日本で適用可能な3つの企業会計基準の主な差異を一覧表形式で扱い、IFRS18・19、日本の新リース会計基準、米国の費用分解の開示規定まで主要分野を網羅しています。
関連当事者取引は、目次の「Ⅷ その他の項目」に収録されています。
迷ったときの選び方
- 連結実務と関連当事者情報をまとめて学びたい人
- 会社法決算書の作成手続と関連当事者との取引に関する注記を確認したい人
- IFRS・日本・米国の3つの企業会計基準を一覧表で比べ、関連当事者取引も確認したい人
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